起業する前にするべきことのまとめ

知っておくべきことと準備が大きなポイントです。

ビジネスプランの決定
このエントリーをはてなブックマークに追加

ビジネスプランの決定

起業するジャンルの決め方の方法は

起業するジャンルの決め方の方法は

まず、起業を決心したら、どのジャンルで起業するかを決める際の、基本的な考えを解説します。

次の3つがポイントです。

(1)自分がしたいこと、好きなこと、人生で実現したいこと

(2)自分が得意なこと、できること

(3)社会が求めていること

この3つのポイントが重なるジャンルを選択することが重要なのです。

一つでも欠けると、上手くいきません。

そして、重なったジャンルが、

(4)数値的な観点で問題がないかを検証します。

ここで(1)~(4)の事項をさらに詳しく見ていくと、 (さらに…)

客層ターゲットや商品・サービス、エリアを決めます

客層ターゲットや商品・サービス、エリアを決めます

ビジネスの方向性が決まったら、“ブレない軸づくり”をします。

  1. どのような商品・サービスを提供するのかです
  2. どのような客層をターゲットにするのかです
  3. どのような分野を提供するのかです
  4. どのようなエリア、立地で展開するのかです
  5. どのような雰囲気やデザインを提供するのかです
  6. どのような価格帯に設定するのかです

これらをそれぞれ、慎重に検討します。 (さらに…)

客層ターゲットの悩みやニーズを調査します

客層ターゲットの悩みやニーズを調査します

客層やターゲット、商品・サービス、価格帯などの内容の想定ができたら、対象の客層ターゲットに直接ヒアリングしましょう。

ヒアリングしてみたい人たちの具体例を示しますと、

例1):30~40代の男性向けの起業サポートサービスの場合…年齢=30~40代、性別=男性、職業=会社員、居住地=関東近郊、ニーズ=1~2年以内に起業を目指したいと思っている内容。

例2):20~30代の女性をターゲットとしたネイルサロンの場合…年齢=20~30代、性別=女性、職業=OL・主婦など、居住地=店舗予定地から1時間以内、ニーズ=良いネイルサロンに通いたいと思っていますか?

などの例です。知り合いなどで客層のターゲットに近い属性の人を数人見つけて、聞いてみましょう。 (さらに…)

競合の分析をしましょう

競合の分析をしましょう

この当たりでおぼろげながら、ビジネスの方向が見てきたら、自分の考えた商品・サービスが商圏内で競合するモノがあるのかを調べます。

商品・サービスが同じモノかを調べるというよりも、客層やターゲットがニーズや欲求を満たすための手段を幅広く調べると同時に、代替えの方法も考えます。

ネット上だけでなく、実際に競合する店舗に行って購買したり、資料を請求するなどの行動することも必要です。

自社の強みや弱みを浮かび上がらせるために、次のような競合分析の表を作成して、強みをさらに強調し、弱みを修正していくことを繰り返すことにより、より良いビジネスプランをつくり上げていきましょう。 (さらに…)

起業したいビジネスには許可が必要なのかを調べます

起業したいビジネスには許可が必要なのかを調べます

ビジネスの大枠が見えてきたら、それが、法的に問題がないか、許認可に関わるものかどうかを確認しましょう。

(1)法的に問題はないかを調べます。

ビジネスモデルが画期的で誰も手掛けていないモノの場合には、特に注意が必要です。

それは、

  • 誰も手掛けていないということは、法的に問題がある可能性があるからです。
  • 採算が合わないから誰も手掛けていない場合があるからです。

起業の具体的な準備を進める前に、まず、法的に問題がないかを専門家に確認することをお勧めします。

開業して、すでに従業員を雇用したり、売上げが上がっていたりしていた場合は、現状としてかなり危険な状況になります。

金融機関の融資を受ける場合は、そこで必ずチェックが入りますが、そうでない場合は、特に注意が必要です。

くれぐれも専門家への確認を怠らないようにしましょう。 (さらに…)

事業計画書を作成しましょう

事業計画書を作成しましょう

ここまで起業準備が進んできたならば、成功させるためには、必ず事業計画書をつくりましょう。

事業計画書なんて大げさなものをつくる必要があるのかと思われますが、起業の失敗のほとんどが事前の検証と準備不足が原因なのです。

自分の思い入れだけで、事業計画書をつくらずに、起業してしまったケースがほとんどなのです。

しかし、創業融資を目指す場合や、身内以外の多くの人に出資してもらうような場合には、必ず必要になりますが、それ以外の場合は作成しなくて良いのかというとそうではないのです。

事業の中身を検討しながら、何度でも精査して修正することにより、客観的にかつ理論的に、事業の方向性をチェックすることになります。

しかし、ほとんどの人は、事業計画書を書くのは初めてで、何を書いたら良いのかわからないと思いますが、事業計画書は特に決まった書式はありません。

あくまでも、自分で考えて書くことが大切なことなのです。 (さらに…)